SL大学｜会計ソフト自動仕訳の注意点とは？

SL大学2023.1.6

こんにちは、システムライフ（SL）大学です。SL大学とは2022年に立ち上がった社内教育機関で、毎月勉強会を開催しています。その一部を学習ノートとして公開いたします。

販売管理データを会計ソフトに自動仕訳する際にも注意点があります。売上の例で見てみましょう。

売掛金の補助科目設定に注意

売上（現金取引）の自動仕訳では一般的に、売上伝票１枚ごとに（借方）現金／（貸方）売上の仕訳を起こします。掛売りの場合は月末にまとめて（借方）売掛金／（貸方）売上の仕訳を起こします。

ここでの注意点は、「売掛金」という勘定科目には補助科目が設けられるケースがあること。売掛金の補助科目には「A商店」「B商店」…のように得意先が設定されます。そのような会計システムに販売データを受け渡すには、補助科目コード単位でのデータ集計が必要になるということです。

通常は、補助科目コード単位＝得意先コード単位です。補助科目と得意先コードのコード体系が同じである必要があるので（コード自体を同じにできるとベストだが、違う場合も体系さえ同じであればコード変換マスタを用意すればOK）、会計ソフト連携を行う際は、仕訳の方法やコード体系の事前チェックが欠かせません。

得意先ごとの債権管理は販売システム？会計ソフト？

会計ソフト側で補助科目を設けて売掛金管理する背景としては、得意先ごとの売掛金の入金・残高管理を販売管理側でやらずに、会計ソフトで行っているパターンが考えられます（財務経理部と各事業部門の関係や、債権管理をお抱えの税理士に業務委託するケースでよくみられる）。

販売管理システムにも売掛買掛管理や入金支払い管理は搭載されているので、中小規模事業者では実績管理から債権・債務管理までを一気通貫で同じシステム内で行うケースが多いでしょう。会計データの発生源は販売管理データなので、販売管理側で債権・債務管理まで行うのが正当な流れであるとも言え、当社としてもこちらの運用を推奨しています。

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