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SL大学|送り状の役割と印字項目

SL大学2023.2.8

こんにちは、システムライフ(SL)大学です。SL大学とは2022年に立ち上がった社内教育機関で、毎月勉強会を開催しています。その一部を学習ノートとして公開いたします。

システムライフ大学

送り状発行システムを考える前に、そもそも「送り状」ってなんだっけ?という話です。

送り状が必要になる配送とは

そのまえに、送り状を必要としない配送とは

先に、送り状を必要としない配送パターンを考えてみます。
例えばオフィスの引っ越しでトラック1台分のオフィス家具を住所Aから住所Bに運ぶ配送を引き受けた場合、トラックに積んだすべての荷物が同じ荷主・同じお届け先です。送り状を荷物1つ1つに貼るほうがムダで、発着地や指定時間等の情報確認は手元に紙切れ1枚あれば事足ります(いわゆる配送指示書)。必要なのは、配送完了のサインをもらう書類くらいでしょう。

ほかにも、自社商品の自社配送でも送り状はほぼ使われません。お得意先を順々にまわるルート納品ではトラックに複数のお届け先の荷物が混在することになりますが、どの商品をどこに納品するかはドライバー(営業マン)が把握できるため、いちいち荷物に表示する必要がないのです。代わりに納品書で荷降ろしチェックなどをすることが多いかと思います。

送り状を必要とするのは主に路線便業者

上記以外の配送パターンで最も多いのが、路線便配送です。複数の配送拠点を経由し、リレー方式で効率的に荷物を配送します。必ずしも1社で完結するとは限らず、例えば九州~関東のエリア間配送は幹線ルートを持つ大手業者が担い、ラストワンマイルに代表される支線ルートを地場の配送業者が担うリレーパターンも増えています(ちなみに幹線輸送を鉄道や船に置き換える取り組みは「モーダルシフト」と呼ばれる)。

ポイントは、「配送拠点の経由」です。配送拠点では、各地で荷受けされた荷物が集まり、それを仕分けたうえで、同じ方面の荷物をまとめてトラックに載せることになります。路線便配送では輸送効率を高めるのと引き換えに混載輸送が前提であり、お届け先はバラバラ、どれをどこまで運べばよいのか荷物に表示する必要があるわけです。そこで送り状(配送伝票や宅配伝票)を必要とします。

送り状の役割

路線便配送のプロセスから送り状の役割を考えると、大きくは次の3つになります。

≪送り状の役割≫
混載なので、荷物のお届けが先がバラバラ    →役割①お届け先の表示
配送拠点で方面別仕分けが必要         →役割②仕分けの目印
配送プロセスが複雑で、届くまでに時間を要する →役割③荷物のトレーサビリティ

①はお届け先の氏名・住所情報のことで、②は「着店」、③は送り状No.を指します(詳しくは別ノートで)。

送り状に印字しなければならない情報

送り状の印字項目は配送形態等によって若干変わりますが、それでも上記①②③を満たすことは送り状の共通要件です。よくある印字項目としては、おおよそ以下のようなものかと思います。

≪送り状に表示する情報(例)≫
送り状番号 :※荷物トレーサビリティ用
出荷情報  :出荷日、注文番号、配達指定日など
お届け先情報:住所、氏名など ※ここの郵便番号から着店を決める
集荷先情報 :住所、氏名など ※ここの郵便番号から発店を決める
依頼主情報 :住所、氏名など ※送り状の依頼主欄に、集荷先以外の名前を指定する際に必要
送り状情報 :個口数、代引き情報(金額や決済手段含む)など
梱包情報  :サイズ区分(80サイズや100サイズ)など ※この情報と発着店で運賃を決める

上記のうち、出荷情報~送り状情報については、WMSなどの上位システム(または荷主システム)から受け取ることが多いです。サイズ区分などは集荷時に(3辺を測って)情報を付加することになりますが、事前にサイズ区分パターンを印字・バーコード化しておくと、ハンディ処理で入力~運賃計算まで効率化できます。

2023/2/24追記:発送元表記について
上記の例で発送元情報にあたるのは、「集荷先」「依頼主」です。集荷先とは多くの場合で出荷倉庫を指しますが、送り状にはこれを表示せず、店名などを「送り主」として表示するケースもあります(例:セレクトショップで注文を受けたが、商品はメーカー倉庫から直送する場合など)。発送元表記を集荷先/送り主/依頼主のどれに(または複数)設定するかは、配送商品や形態で変化することがあるので覚えておきましょう。


≫関連ノート:送り状発行システム導入の注意点①送り状No.
≫関連ノート:送り状発行システム導入の注意点②発着店
≫関連ノート:送り状発行システム導入の注意点③元払・着払
≫関連ノート:送り状発行システム導入の注意点④代引き
≫関連ノート:送り状発行システム導入の注意点⑤プリンタ